0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ

【2025年版】POSレジの価格相場は?導入費用や維持費用からコスパのよいレジをご紹介

キャッシュレス決済や在庫・顧客データの管理など、多彩な機能を持つ「POSレジ」。店舗経営をしている人やこれから開業予定の人のなかには、導入を検討している人も多いのではないでしょうか。
この記事では、POSレジの最新価格相場や維持費用に加え、「コスパのよいPOSレジ」の選び方をご紹介します。ご自身の店舗に合ったPOSレジ選びの参考にしてみてください。

POSレジの価格

<POSレジ導入にかかる初期費用>
タブレット型POSレジ ターミナル型POSレジ パソコン型POSレジ
端末 5万円〜15万円 10万円〜100万円 7万円〜15万円
周辺機器 46万2,000円~133万5,000円 0円 ※端末に標準搭載 46万2,000円~133万5,000円
合計 51万2,000円~148万5,000円 10万円~100万円 53万2,000円~148万5,000円

POSレジは数万円程度から導入できますが、なかには100万円を超える場合もあります。
大きく幅がある理由は2つあります。1つ目は、POSレジの種類によって端末価格の相場が異なるためです。POSシステムとレジが一体となったターミナル型POSレジとiPadなどを使うタブレット型POSレジでは端末代だけで数十万円の差がつくこともあります。2つ目は、追加する周辺機器の数や種類によって、かかる費用が異なってくるためです。
なお、タブレットなど対応端末を持っていれば端末代は0円で済みます。
次章からは端末代や周辺機器代を詳しくみていきましょう。

POSレジ導入でかかる費用の内訳

POSレジの導入費用はおもに端末代金と周辺機器代金があげられます。機器ごとに相場をつかんでいきましょう。

端末代金

まずはPOSレジの本体として使う端末の価格です。POSレジと一言でいっても「タブレット型POSレジ」「ターミナル型POSレジ」「パソコン型POSレジ」などの種類に分かれ、種類ごとに端末代の相場は異なります。

<POSレジの種類別 端末の価格帯>
POSレジの種類 端末の価格帯
タブレット型POSレジ 5万円〜15万円
ターミナル型POSレジ 10万円〜100万円
パソコン型POSレジ 7万円〜15万円

タブレット型POSレジ

iPadなどのタブレット端末にPOSレジアプリをインストールして使用するタイプがタブレット型POSレジです。タブレットの性能やサイズなどによって価格は上下しますが、iPadならおおむね5万円~購入できます。

ターミナル型POSレジ

ターミナル型POSレジはPOSシステムとレジが一体になった端末を使用するタイプです。性能やカスタマイズ性に優れ、周辺機器が一通りそろっている点が利点ですが、高いものだと端末代が100万円程度と高額になることがあります。
タブレット型POSレジやパソコン型POSレジより設置にスペースを要することもあり、大型店舗に向いているといえます。

パソコン型POSレジ

一般的なノートパソコンなどにPOSシステムをインストールして使用するタイプのPOSレジです。ノートパソコンなら7万円~15万円、おおむね10万円前後が相場です。
Excelやメールなど業務に必要な機能が使えるパソコンとしてもPOSレジとしても使える利便性があります。

周辺機器代金

特にタブレット型POSレジやパソコン型POSレジでは必要に応じて周辺機器も追加でそろえます。おもな周辺機器の役割と価格相場を確認していきましょう。

<周辺機器名とその価格帯>
機器名 価格帯
キャッシュドロア 1万円
バーコードリーダー 7,000円〜6万円
キャッシュレス決済端末(カードリーダーなど) 2万円〜4万円(無料の場合あり)
レシートプリンター 2万円〜6万円
ラベルプリンター 1万5,000円〜5万円
カスタマーディスプレイ 2万5,000円〜3万円
自動つり銭機 30万円〜100万円
mPOP 6万5,000円〜8万5,000円

キャッシュドロア

レジでやりとりする現金を安全に保管する機器がキャッシュドロアです。鍵つきのスタンダードなものだと1万円ほどで購入できます。
現在販売されているキャッシュドロアは鍵つきがほとんどですが、現金をしまっておくものですから必ず鍵つきを選びましょう。

バーコードリーダー

バーコードリーダーは商品に貼付されているバーコードを読み取ってPOSレジシステムに情報を入力する機器です。7,000円~1万5,000円程度のものが多く、QRコード(※)も読み取れるタイプだと2万円~6万円ほどです。また有線よりもワイヤレスタイプのほうがやや高い傾向にあります。

  • QRコードは(株)デンソーウェーブの登録商標です。

キャッシュレス決済端末(カードリーダーなど)

キャッシュレス決済端末はクレジットカード・電子マネー・QRコード決済に対応できるオールインワン型の機器で2万円~4万円が相場です。なお、『Airペイ』などPOSレジシステムのサービスによっては無料で提供しているところもあります。

レシートプリンター

レシートプリンターは、会計時にレシートを発行する機器です。価格相場は約2万円~6万円、レシート用紙(レシートロール)は20個で2,000円~5,000円ほどです。58mm幅、80mm幅などレシートプリンターによって対応する用紙サイズが異なるため、事前に確認してから購入しましょう。

ラベルプリンター

ラベルプリンターは商品ラベル・現品票ラベル・検体ラベルや宛名ラベルなどバーコード状のラベルを作成する機器で、取り扱う商品数の多い小売業やテイクアウトを扱う飲食店などでよく導入されています。レシートプリンターとほぼ同じく、1万5,000円~5万円で購入できます。

カスタマーディスプレイ

カスタマーディスプレイは会計の合計金額やおつりをお客さまに表示する機器です。2万5,000円~3万円ほどで購入できます。タブレット型POSレジなら、POSレジアプリによってはタブレットをカスタマーディスプレイとしても使用できるものもあります。

自動つり銭機

自動つり銭機は、お客さまから受け取った現金からおつりを計算して、自動で返却する機器です。本体価格のほかに設置費用がかかり、本体価格も30万円~100万円ほどと高額です。自動つり銭機は単体では使えず、対応するPOSレジシステムとセットで使用します。

mPOP

mPOPは、レシートプリンターとキャッシュドロアが一体となった機器です。約30cm四方のスペースがあれば設置可能なため、貴重なスペースを奪うことなくレジ周りが整います。POSレジ端末との接続方法で価格が異なり、有線タイプだと6万5,000円、無線タイプだと8万5,000円ほどです。

POSレジの維持費用

POSレジではレジ端末と周辺機器の導入費用だけでなく、継続して使用していくための維持費用が発生します。ここではPOSレジの維持費用である月額利用料と保守費用を確認していきましょう。

月額利用料(サービス利用料)

POSレジのアプリやソフトウエアは基本的に月額課金制です。月額0円~3万円ほどのケースが多いでしょう。0円の理由は基本機能が無料のものがあるためです。売上管理や在庫管理などの追加機能を利用すると、その分月額利用料が高くなる場合もあります。
なおターミナル型POSレジはPOSレジ機器料にPOSシステム利用料も含んでいるケースが一般的です。

保守費用

POSレジの保守費用はシステム保守料、ハードウェアの保守料、サポート料のおもに3種類です。サポート料はメールや電話サポートのほか、システムや機器に不具合が生じた際のかけつけサポートなどがあります。
システム保守料やサポート料は無料の場合もありますが、ハードウェアの保守料は有料の場合が多いです。
見落としがちな保守料・サポート料ですが、毎月発生するコストですからPOSレジの比較検討項目の一つとするとよいでしょう。

その他の費用

キャッシュレス決済端末を導入すると決済ごとに3~4%の決済手数料が発生します。月額利用料などとは別にかかるため、注意しましょう。

店舗で使うならレンタルやリースではなく購入を

実はPOSレジの導入には購入だけでなくレンタルやリースを利用する方法もあります。しかし店舗運営で長期的に使用するなら購入がおすすめです。
レンタルはイベントなど一時的な利用に適しており、初期費用は抑えられますが月単位や週単位の料金は割高です。タブレット型POSレジの場合1カ月で1万円~1万5,000円が相場で、周辺機器は別料金となります。またレンタルやリースの場合は必要な機能がすべて揃っているとは限りません。
初期費用はかかるものの、長く使えば使うほど購入したほうが割安になっていきます。

コスパよくPOSレジを導入するには

レンタルよりも購入のほうが割安とはいえ、できるだけ導入コストは抑えたいものです。ここでは無駄なコストを抑えてPOSレジを導入するポイントを3つ紹介します。

必要最低限の機能で利用開始する

売上管理や在庫管理、顧客管理など、POSレジではさまざまな機能が利用できます。まずは自店舗に必要な機能はどれなのかを見極めましょう。
多くの機能が使えるプランほど高額になりますし、オプションで機能を追加すればするほど利用料がかさみます。利用に迷うものはいったん保留にして必要最低限の機能で利用開始し、あとで必要になってから追加していくのもおすすめです。
なお、『Airレジ』は、レジ機能に加え売上管理や在庫管理、顧客管理などさまざまな機能を無料で利用できます。

補助金や各種キャンペーンの利用

国や地方自治体などが提供する補助金や助成金のなかにはPOSレジの導入を対象とするものもあります。一定の条件を満たす必要があり、申請しても必ず審査に通るとは限りませんが、導入コストを抑える方法として活用を検討してみてもよいでしょう。

またPOSレジシステム提供会社が実施するキャンペーンや特典も見逃せません。例えば『Airペイ』ではカードリーダー代0円でキャッシュレス決済を導入できるキャンペーンを行っています。

加えて、『Airレジ オーダー』では飲食店を対象に、新規申込み特典として機器セット(iPad、iPhoneSE、レジ用プリンター、キャッシュドロア)を無償貸与しています 。

  • キャンペーン・特典は数に限りがあり、予告なく変更や終了の可能性があります。
  • キャンペーン・特典の条件や注意事項をご確認ください。
  • iPadとiPhoneは、Apple Inc.の商標です。

キャンペーンや特典は常に実施しているとは限らず、内容もサービス提供会社や時期によっても異なります。気になるサービスがあればこまめに情報を追いかけておくとよいでしょう。

必要な機器をセットで購入する

端末と周辺機器をセットで購入することで割引が適用される場合があります。個別で購入するよりもコストを抑えることができるため、必要な機器が複数決まっている場合はセットで購入することをおすすめします。まとめて購入することで、配送料を抑えることもできます。
『Airレジ』では、iPad・レシートプリンター・キャッシュドロアがセットになった「Airレジ スターターパック」をご用意しています。必要な機器がまとめて揃うため手軽にPOSレジを導入できます。

コストを抑えるならタブレット型POSレジがおすすめ

POSレジの導入コストを抑えたいならタブレット型POSレジが特におすすめです。タブレット型POSレジは一般的なタブレットにアプリをインストールするだけでPOS機能を利用できます。すでにタブレットをお持ちなら端末代を節約できますし、購入する場合でもパソコン型POSレジやターミナルPOSレジに比べて低価格で購入することが可能です。
さらに、必要に応じて周辺機器を追加できるため無駄のない導入に適しています。

POSレジなら『Airレジ』がおすすめ

『Airレジ』は0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。会計や売上分析などの豊富な機能がカンタンに使える『Airレジ』なら、煩わしい業務の負担を軽くし、売上アップへの近道が見つかります。

『Airレジ』が選ばれる理由

  • シンプルで使いやすい機能
    誰でもカンタンに使える操作性で会計業務をミスなくスピーディーにできます。打ち間違いや計算ミスがなくなり、レジ締めの時間も短縮することができます。
  • 売上集計・分析もおまかせ
    『Airレジ』で会計するだけで、売上などの数字が自動的に集計されます。売上データは、いつでもどこでも確認することができます。
  • 基本レジ機能が0円
    商品登録や会計などの基本レジ機能、管理・分析、サポート全般がすべて無料。月額費用もかかりません。導入にかかる費用を抑えることができます。

他サービスとの連携で、できることが広がる

他の「Air ビジネスツールズ」を連携・組み合わせることで日常の業務を飛躍的に効率化することができます。
例えば、『Airペイ』との連携でキャッシュレス決済に対応、『Airレジ オーダー』との連携でオーダーシステムでの注文業務を効率化できます。現在、『Airペイ』と『Airレジ オーダー』では、導入キャンペーンや新規申込み特典をご用意しています。

  • キャンペーン・特典は数に限りがあり、予告なく変更や終了の可能性があります。
  • キャンペーン・特典の条件や注意事項をご確認ください。

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『Airレジ』 0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ キャッシュレス決済への対応もスムーズ シンプルで使いやすい機能 売り上げ集計・分析もおまかせ 『Airレジ』 0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ キャッシュレス決済への対応もスムーズ シンプルで使いやすい機能

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まとめ

  1. レジの種類は、レジスター、POSレジ、そのほかのレジ(セルフレジなど)に分けられる
  2. POSレジ導入には端末代と周辺機器代がかかり、維持費として月額利用料・保守料が発生する
  3. 導入費用も維持費用も安く抑えたいならタブレット型POSレジがおすすめ

POSレジを導入するなら、まずは自店舗に必要な機能を見極めて、複数のサービスを総合的な観点から比較検討することがポイントです。

キャンペーンなどもうまく活用し、コスパよくPOSレジを導入しましょう。

  • 記事内の価格は、2024年10月時点の情報に基づいています。市場の状況やメーカーの価格改定などにより、変動する可能性があります。具体的な導入を検討する際には、メーカーやサービス提供会社に直接確認してください。

この記事は2025年2月時点の情報です

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